出展日:
株式会社九電工
基本情報
事業内容
弊社は1944年(昭和19年)の創立以来、電力の配電線工事をはじめ、電気・情報通信設備工事や空調管設備工事など社会の基盤を支え、生活に不可欠な事業を通して、地域社会に貢献しております。
2008年(平成20年)に首都圏での本格的な事業拡大や最新の情報収集、技術取得を目的に東京本社を設置し、さらには経済発展が著しい東南アジア諸国への進出を決定するなど、フィールドを広げています。また、メガソーラーを中心とした再生可能エネルギー分野にも注力しており、今後も豊かな社会を守るべく、積極的に取り組んで参ります。
職場の雰囲気
職場の雰囲気は伝統的な社風で明るい性格の社員が多い印象です。建設業は怖いイメージがあるかもしれませんが、幣社の社員は優しくて話しやすい人が多いです。 同じ現場で働く社外の方や職人さんとの関係性も構築することが出来ます。社員同士の仲が良く、働きやすい環境が整っており、育児休業後の復職率が100%というのも強みです。
研修制度
自社専用の教育施設「九電工アカデミー」にて、年間を通し様々な研修を実施しています。新入社員研修は約5か月間のカリキュラムで、専門知識や技術を習得することが出来ます。入社後3年間は専属のエルダー(先輩社員)がしっかりフォローします。また、資格取得を積極的に支援する体制が整っており、講習や受験費用等は全て会社が負担し、合格時には祝金が支給されるのも魅力です。
奨学金返還支援制度について ※詳細はブースにて、ご確認ください。
弊社は日本学生支援機構による「企業等の奨学金返還支援(代理返還)制度」を導入しています。
「人は財(たから)」であるの信念に基づき、社員こそが大切な財産と考えております。奨学金を返還する社員の経済的・精神的負担を軽減し、安心して働くことができるよう支援制度を導入しています。
■対象者
希望者全員(大学院・大学・高等専門学校・専門学校の新卒入社)
■支援額
日本学生支援機構への返還月額(上限:15,000円/月)
■支援期間
入社後最長10年間(最大1,800,000円)
採用担当者より一言
九電工と聞くと「九州」のイメージが強いですが、福岡と東京に本社組織を設置し、近年は東京都をはじめ首都圏での事業拡大に力を入れています。充実した福利厚生制度も魅力的で、社員が安心して働くことができる会社です。また、社会貢献活動にも積極的に取り組み、地域の人々の暮らしを支える企業として今後もさらなる成長を目指しています。8月に開催されたパリ五輪では、陸上競技部の赤崎選手がマラソン6位入賞の快挙で話題になりました。私たちと一緒に九電工で地域社会に貢献しましょう!
企業情報
本社住所 | 〒170-6031 |
最寄り駅 | JR 池袋駅 徒歩10分 |
設立 | 1944年12月 |
資本金 | 125億6,156万円 |
売上高 | 4,690億円 |
業種 | 建設業 |
従業員数 | 7,092名(女性659名) |
HP | https://www.kyudenko.co.jp/ |
※東京しごと財団/日本学生支援機構(JASSO)による奨学金返還支援制度対象の求人
募集要項 - 施工管理
職種名 | 施工管理 |
雇用形態 | 正社員 |
契約期間の定めの有無 | 無 |
仕事内容 | 電気・空調・給排水等の設備工事を着工から完成までに必要な施工管理(安全・工程・品質・原価等の管理・施工図作成・お客様との折衝や協力業者との打合せ)や完成後の保守管理及び設計・積算等 |
勤務地 | 本社 または 東京都内の施工現場 |
最寄り駅 | JR 池袋駅 徒歩10分 |
就業時間 | 8:30~17:20 |
残業 | 月20時間程度 |
給与 | ①基本給:260,000円 ②施工管理手当:1,000円/日 ③特定地域手当:16,000円 |
通勤手当 | 全額支給 |
試用期間 | あり(3か月) |
試用期間中の待遇 | 試用期間中の待遇は変わりません。 |
昇給 | 年1回(7月) |
賞与 | 年2回(6月、12月) |
休日 | 土日祝日休み(完全週休2日制) |
休日・年間休日 | 年間休日130日 |
社会保険 | 健康保険,厚生年金,雇用保険, 労災保険,企業年金基金 |
退職金制度の有無 | 有 |
受動喫煙防止措置の状況 | 原則屋内禁煙(喫煙室あり) |
テレワーク | 職場によって異なる |
必要経験・資格 | 特になし |
※奨学金返還支援の方法、条件等は各企業により異なります。本イベントは、採用後の奨学金返還支援を確約するものではありません。
※残業代は別途支給
※その他手当 住宅補助①(独身寮):7,000円/月※水道光熱費込 住宅補助②(借上社宅):㎡×500円/月+(※1)住宅手当支給 養育手当:15,000円(配偶者および子1人まで、子2人から8,000円ずつ増)(※1)住宅手当(借上社宅入居者のみ):40,000円/月